こんなことはしたくなかったのですが、やはり埒が明かないので、2019年12月2日の午後、Twitter Japanのオフィスが入っているビルまで足を運びました。
これまでいろんな人が同じことをしていて、Twitterやブログに書かれていますが、自分で実際に確かめることも必要だと思ったのです。嫌な話ですけど。
Twitter Japanの対応要領
Twitter Japanのオフィスは、京橋にあるビルの9階にあります。
Twitterのサイトにも書かれていませんが、Google mapで検索すると出てきます。
で、多くの方が報告しているとおり、3階の総合受付でTwitter Japanオフィスに取り次いでもらうことになります。僕の場合もそうでした。
こういう訪問は数多くあるはずなので、すぐに対応が始まるかと思いきや、意外なことに少し待たされました。たまたま担当者の手が空いていなかったのかもしれません。
僕が読んだブログでは、Twitter Japanの人から要件などを書き込むテンプレートを渡され、それに書き込んで担当者に渡す、というパターンもあったようですが、今回はそんなことさえありませんでした。
総合受付の電話口で、受付担当と名乗る人と話すだけです。お互いに顔も見ませんし、氏名を名乗ることも、聞かれることもないのです。
このやり方は賢明で、狡猾とも言えます。
こうすれば、Twitter Japan側は電話のやり取りを録音できるでしょうが、こちらはスマホや音声レコーダーを持っていても、相手の発言を録音したりできないわけです。
ただ、直接対面した場合、逆上した訪問者が不測の行為に及ばないとも限りませんから、保安上の観点からは合理的かもしれません。
とはいえ、外線電話やメールなどの連絡窓口を一切設けず、そのうえでこのような方法を取っているわけなので、ユーザー側からは狡猾としか言いようがないのも事実です。
今調べてみたら、1年ほど前に同様の対応をされた事例があるようなので、ここ1年くらいは、このパターンになっているのかもしれません。
内線電話での受け答え
基本的な受け答えは、他の方が書かれているとおりでした。
すなわち、Twitter Japanは、アカウントのコントロールについて、一切関知しないし、わからない、ということです。
これは想定していたとおりの答えなのですが、さらに聞いてみると、かなり酷いことを言われました。一部を書き出してみます。
内容証明郵便で送った申立書はどうなっているのか
問「内容証明郵便をTwitter Japanに送っても、返事も来ませんが、どうなってるんでしょうか」
答「そうなんですか。送られたものは、担当部門に転送しています」
問 「えっ? 担当部門って、どこへ送っているのですか?」
答「わかりません」
問 (?????)「では、わかる人に代わっていただくか、聞いてもらえませんか?」
答「それはできかねます」(なんで?)
問「・・・ええと、Twitter Japanオフィスには何人くらいいらっしゃるんですか?」
答「それは守秘事項ですので」(そうだろうけどさ)
問「担当する部署へ送られているとのことですが、どこの誰が”担当”しているのですか?」
答「わかりません」
問「英文ヘルプセンターにもTwitter Japanに内容証明を送った、って書いたんですけどね」
答「こちらではわかりかねますので・・・」
これ、内容証明送っても、放置してるか捨ててるんじゃねえかな、と思いました。
「担当部門」って書かれたシュレッダーでもあるんじゃないかな。
ヘルプセンターは申し立てを読んでいるのか
問「どうやったら直接お話ができるんでしょうか」
答「ヘルプセンターのみの対応となっております」
問「ヘルプセンターのフォームに書き込んでも、定型文しか返ってこないんです」
答「はい」
問「ヘルプセンターはTwitter Japanにはない、ということですよね」
答「Twitter Japanでは、そういった業務をしておりませんので」
問「すると、日本語のヘルプセンターに日本語で書きこんでも、それは米国で見ると」
答「Twitter Japanでは、そういった業務をしておりません」
問「私は、英語のヘルプセンターが表示されれば英語で書き、日本語のヘルプセンターには日本語で書いてますけど、行き先は同じなんですか」
答「Twitter Japanでは、そういった業務をしておりませんので」
問「では、日本語のヘルプセンターにスワヒリ語で書いたり、韓国語のヘルプセンターにエトルリア語で書いたりしても、行先は同じで、ちゃんと読んでもらえる、と」
答「詳しいことはわかりかねます」
普通に考えて、読んでないんだろ、それ。
訪問して申し立てるとどうなるのか
問「ええと、本当ならこんなことしたくないんですけど、ヘルプセンター経由では話にならないから、わざわざ遠くから来たわけです」
答「受付窓口として、こういう方が来られて、内容証明も送ってこられた、ということをお伝えします」
問「私、名乗ってもいないし、本人確認も受けてませんけど、なにをどうやって報告するんですか」
答「アカウント名と、10桁のケース番号を教えていただければ、それで本人確認とします」
問「ケース番号って、日本語と英語でたくさんやりとりしてるんですが、どれを」
答「一番最初の一つ教えていただけば、すべて紐づけられておりますので、大丈夫です」
(ほんとかどうか怪しいです)
問「一番最初っていうのもすぐには出てきませんが」
答「どれでも結構です、紐づけされてますので」
問「では、アカウント名はですね、アットマーク・・・(略)ケース番号は・・・(略)」
・・・・
問「あのね、これ紙にでも書いて渡したほうがいいと思うんですけどね」
答「大丈夫です」
(なにが大丈夫なんだ)
問「で、これをどなたに報告されるんですか?」
答「お答えできかねます」
問「では、受付の方のお名前を伺えますか」
答「お答えできません」
もう意味が分かりません。
ほんとうに取り次ぐ気があるなら、紙に書かせるくらいはするでしょう。
おまけに、受け付けた担当者の名前も名乗りませんし、受付番号とかもないのです、取り次ぐというのも嘘だろうと思います。
書き取ったメモを「担当者」とやらに渡すかどうかは知りませんが、ゴミ箱に入って終わりじゃないかと思います。
Twitter Japanの事業内容とは
問「Twitter Japanはどんな業務をしているのですか」
答「営業活動などしております」
問「では、僕Twitterに広告を出したいので、営業の御担当に代わってください」
答「それはアカウントの件とは違う話ですよね」
問「そうです。違う話です。広告を出したいので営業の方に代わっていただきたいのです」
答「それはできません」
問「なぜですか」
答「こちらではそのようなことは」
(受付担当という人は門前払いするのが仕事のようです)
問「弁護士さんとも相談したうえで伺っているのですが、法的に訴訟や申し立てをする場合、相手方はTwitter Japanでよいですかね」
答「えー、弁護士さんと」
問「たとえば民事調停を申し立てた場合、Twitter Japanは呼び出しに応じますか」
答「それは裁判ということですね」
問「違います」
とりあえず、訪問した結果は概略以上のとおりです。
しかし、Twitter Japanは日本国内で法人登記しており、広告などによる収入を得るための営利事業を営んでいるわけですから、日本国においてサービスを提供していることは間違いないわけです。
米国本社がやっていることだから、といって逃げ回ることが許されるはずはありません。
私のアカウント凍結されたので本社ボコボコにします。本当にふざけるな!
1年半前に凍結され、何度も異議申し立て、身分証入りで書留も送りましたが全く相手にされず凍結の理由も教えてもらえないので、どうすれば解除されるのか尋ねるために来週東京までわざわざ行くところでした。その前に色々検索していてこちらのブログを発見しました。その後どうなりましたでしょうか。もしよろしければ教えて欲しいです。諦めきれません。
結局、別のアカウントを作りました。